給料のうち、どのくらいを貯蓄すれば良いのか悩む人も多いでしょう。それぞれの世帯ごとに収入以外にも、人数や年齢といった状況はまったく異なります。年代などによる貯蓄の平均などや理想額、貯め方について見ていきましょう。

給料の貯金の理想額とは？

いただいた給料のうちどのくらい貯金をした方が良いか悩むところですが、人によって、世帯構成やライフスタイルが異なりますので、貯蓄の割合も当然変わってきます。貯蓄の平均値のデータなども参考にして理想額を考えてみましょう。

貯金の平均額は？

総務省では、毎年、家計調査という統計を発表しています。2019年の調査では働いている人の手取りの平均は約38万です。そして預貯金の平均額は約11万5000円となっています。このことから、手取りに対しての預貯金のパーセンテイジの平均は約30％であることが分かります。

理想としては、給料の20％から30％は貯金をしたいものです。少なくとも、手取り年収の10％は貯蓄するように心がけましょう。

人生で貯金しやすい時期とは？

人生の中には、お金を貯めやすい時期というのが何度かあります。貯めやすい時期について見ていきましょう。

独身の時期

人生のうちでもっともお金を貯めやすいと言われている時期は、学校を卒業をして就職し、社会人として働くようになり、結婚をして家庭を持つまでの独身の時期です。

社会人になって当面のうちは手取りはそれほど多くありませんが、支給された給料を自分のことのみ使うことができ、自分でコントロールすることができます。

実家や寮暮らしであれば、家賃や食費、光熱費など、生活にかかる出費はあまりかかりません。実家を出て暮らしていても、収入が少なくても出ていく支出も、個人的なものに限られるため、それほど多くないと言えます。

給料が自由に使えるからと言って、タガが外れてしまったり、付き合いなどで浪費を覚えてしまうと、もちろんお金は増えません。

お金を貯めやすいこの時期に、勤務先の財形貯蓄の制度や、金融機関の自動積立なサービスなどを上手に利用して、給料が入ったらすぐに貯金に回すようにしておき、残ったお金でやりくりをする「先取り貯金」をこころがけて、貯金をする習慣づけを、しっかりしておくことがとても重要です。

独身の時期にどのくらいお金を貯められるかによって、今後のライフプランに大きな差が出てくると言えるでしょう。

結婚後の共働きの時期

独身の次に、貯めやすいと言われているポイントは、結婚をした後、夫婦ともに働いていて、まだ子どもがいない共働きの時期です

結婚式を挙げたり、結婚して新生活を用意し整えていくためは、ある程度のまとまったお金が必要ですので、すぐには貯金を増やすことはしづらいかもしれません。

結婚前後は何かとお金がかかるため、なかなか貯められないと思います。しかし、落ち着いてきて2人の収入を合算して家計管理をすればかなりの余裕があるはずです。今後の住宅取得の頭金や今後生まれてくる子供の教育費を考えながら貯めると、大きく貯蓄を増やせる時期になります。

しかし生活が落ち着いてある程度経過すれば、支出も落ち着きます。夫婦で働いているとダブルインカムとなるので、収入が多い分、支出があっても余裕が出やすくなります。

子どもに関する支出も抑えやすいので、家計を管理しながら、子どもが生まれた時に必要となる費用や、マイホーム取得を考えるのであれば頭金を考慮しながら貯金をしておくのに良い時期です。

子どもが中学に入学するまで

その次に貯めるタイミングは、子どもが生まれて中学生になる時までの時期です。子どもが生まれても、子どもが中学生になるまでは、比較的貯めやすい時期であると言われています。

出産は家庭を持った夫婦にとってもっとも大きなイベントのひとつで、出産にかかる出費も多いように思えますが、妊娠や出産に関するお金は、妊婦健診にかかる費用の助成金や出産育児一時金という、自治体からの補助を受けることができます。また、働いている人であれば、出産手当金や育児休業給付金、産休育休中の社会保険料の免除などを受けることができますので、それほどかかるわけではありません。

また子どもが生まれてからの費用も、2019年10月保育費の無償化が始まったことや、医療費も補助されている自治体が多いので、以前よりは支出が抑えられています。

教育費も中学入学までであれば、それほど大きな出費ではないと考えられます。貯めやすい時期のひとつと言えます。

ただ小学校も高学年になると、食費や習い事などで出費が増えていきます。中学受験を選択する場合には、学習塾などの費用がかさみ、その分貯められる時期が短くなることに注意が必要です。

子どもが独立した後

貯めるポイントの最後と言える時期は、子どもが学校を卒業をして就職をした以降の時期です。
定年退職がある会社であれば、その時期までは夫婦2人で暮らすことになりますので、
子どもにかかる教育費などの大きな支出がなくなるため、老後に備えるための資金を作る余裕が生まれます。

人生で貯金がしづらい時期とは？

人生には貯金がしやすい時期もあれば、支出が多く、貯金がなかなかできない時期もあります。どうしてもお金がかかってしまう時期について、見ていきましょう。

子どもが中学生から大学生の時期

子どもに関する教育費がもっとも多くかかるのが、中学生から高校生にかけての時期です。学費だけでなく、塾など学習に関する費用の負担は大きいものとなります。

文部科学省が行っている学習費に関する、平成30年度の調査結果によると、中学生にかかる1年間の学習費は、公立で約49万円、私立で約140万円となっています。公立中学校の場合は、義務教育となり学校教育費がかかりませんが、私立ではかかるため、大きな差が生じています。

高校生にかかる1年間の学習費は全日制で、公立で約45万円、私立で約97万円となっています。高校になると義務教育ではなくなります。授業料や入学費用、教材費などが公立でもかかるようになります。給食費用や通学費用もかかるようになります。さらに学習塾や予備校、個別指導や模試といった学校以外の学習費も大きくかさみます。

2010年から国や自治体の補助金制度も始まっていて、私立高校の授業料なども対象です。補助金を受けるためには所得の上限などの条件があり、申請が必要となります。

大学生になると、国公立か私立、学部の種類、通学できるかどうかによっても大きく差があります。

現在、国立大学の学費は年間約53万円で、入学金が約28万円です。国公立でも一律ではなく学校によって変わります。医学部・歯学部・薬学部・獣医学部は6年通わないといけませんので、その分費用も膨らみます。遠方の大学の場合は、仕送りも必要となります。

子どもの教育費は、どのような教育を受けさせたいか、本人がどのような進路を希望するかによって、かかる学校教育費や学校外の費用が変化します。あらかじめ、塾や個別指導などにかかる費用や、希望する学校にかかる費用などを調べておくことが重要です。また、大学の授業料などは、年に1、2回のまとまって支払うところが多いです。
なるべく早い時期に、どのくらい教育費が必要となるのか計算して、貯められる時期に準備をしておくことが大切です。

定年後の時期

もうひとつのお金がかかる時期は、定年を迎えてリアイアをした後です。収入がなくなるため、公的年金だけで生活をすることになります。

数年前、テレビや雑誌などのメディアで、老後2000万円問題ということが取り上げられて、大きくクローズアップされました。実際にリアイア後、どのくらいお金がかかるのかは、それぞれの世帯の状況、持ち家の有無、退職金、健康状態などによってまったく異なるため、具体的にいくらあれば安心できる、大丈夫と言い切れるものではありません。

基本的に、公的年金で不足する分は、貯蓄などで補なっていきながら生活をしていく必要があります。できれば定年退職をした後も働いていくことで、収入を確保することを考慮することも大切だと言えます。

お金を貯めるために考慮することとは？

お金を効率よく貯めていくためには、まず目的をしっかり定めることが大切です。お金を貯める目的が明確であれば、現在どのくらいお金が貯まったのか、どのくらいお金が足りないのかがはっきり分かります。目的があるお金であれば、つい使ってしまったという事態を防ぐこともできます。

目的別にお金を貯める

目的をはっきりと決めたら、次に、その目的によってお金の貯め方を考えていきます。

入学のための準備費用や、マイホームの頭金など、ここ数年以内に使う予定がある目的は元本割れをする可能性がある金融商品は避けるようにします。定期預金や国債など、満期が決まっていて元本が保証されている商品が適していると言えます。

将来の老後の費用など、先を見据えて必要となるお金を貯めるためには、長期的に運用をする金融商品に投資することで、効率よく増やせる可能性があります。投資信託や株式投資、外貨預金の他、つみたてNISAやiDeCoといった、売却益の控除などがある優遇制度を使うことも検討しましょう。増やすことができる可能性がある分、元本割れの可能性があることにも注意しましょう。

緊急用のお金は別に貯めておく

そして、食費や光熱費、通信費、住居に関する費用など、月々に決まったお金は、日常生活のために必要なお金となりますので、いつでも出し入れすることができる普通貯金などにしておくことがおすすめです。ケガや病気、退職することになったなど、不測の事態に備えて、半年から1年ほど生活できるお金は貯金しておきたいものです。

ライフスタイルを考えて貯金をしよう

給料のうち30％ほどが貯金できるのが理想だと言えますが、長い人生のうちには、比較的お金が貯めやすい時期と、子供の教育費や老後費用で貯めにくい時期があります。あらかじめ先取り貯金をしておくなど、貯めやすい時期に、将来使うことになるお金を計算をして計画的にお金を貯め、出費がかさむ時期に入った時のために必要と言えるでしょう。