わたしは、これまでマイホームを購入しようと思った事が無かったので、住宅ローン減税制度の事を全く知りませんでした。

知り合いがマイホームを建てた時に、今なら住宅ローン減税制度がかなりお得だからとすすめられて初めて知ったくらいです。

なにがそんなにお得なんでしょうか？

実際に住宅ローン減税制度を利用している知り合いが、色々と説明してくれたのですが、チンプンカンプンで全く理解することができませんでした。

ちょっと悔しかったので、自分なりにスマートフォンを使って調べてみました。

住宅ローン減税制度は、マイホームを購入した方が、ローンの金利によって生活が大変になるのを少しだけ手助けしてくれる制度です。

内容的には、住宅ローンの残高とマイホームの取得対価を比較して、少ない方の金額の1パーセント分を所得税から控除してもらえる制度になります。

住宅ローン減税制度は10年間利用することができますので、かなりお得な制度だということは間違いないようです。

なぜ10年から13年になったのかというと、2019年に行われた消費税の増税です。2019年の増税によって、消費税が8パーセントから10パーセントに増税されました。

マイホームの場合には、元の金額が数千万円となりますので、この増税はかなり大きな負担となって購入者にのしかかります。

この負担を少しでも軽減するために、住宅ローン減税制度が延長される事になったようです。

どのような方が期間延長の対象となるのかを調べてみました。

2019年10月から2020年12月末までの期間から外れている方は、残念ながら住宅ローン減税の期間延長の対象となりません。

また、2019年10月から2020年12月末までの期間だけでなく消費税率10パーセントの物件を購入したということも対象条件になります。

2019年10月という時期は、消費税8パーセントで購入している方も含まれますので、自分が対象になっているかは、事前に確認する必要があります。

そのため、2020年の12月末までに入居する予定だったのに、新型コロナウイルスによって工期に遅れが生じたために、入居できなかった方も大勢いらっしゃいます。

そういった方は住宅ローン減税の期間延長の対象とならないのかというと、決してそういうことはありません。

新型コロナウイルス感染症の影響による特例措置として、2020年9月末日までに契約を完了している事、2020年11月末までの取得契約である事、そして入居が遅れたことを証する書類を確定申告する時に提出している事などの条件をクリアしていれば、住宅ローン減税の期間延長の対象となります。

ただし、住宅ローン減税制度を利用するためには、対象となる物件であることも重要になります。

マイホームを購入する時には、対象となる物件であるかどうかを確認してから購入することが重要になります。