従来の店舗型の証券会社だけではなく、ネット証券にも大手があるため選択肢は増えるばかり。

そこで、店舗型の証券会社大手３社と、ネット証券会社大手３社のそれぞれの特徴を解説していきます。
ぜひ参考にしてください。

ネット証券も人気ですが、やはり顔を見て話ができるとして店舗型も根強い人気があります。従来からの信頼性も勝ち取っている店舗型の証券会社。

大手と呼ばれる３社をみていきましょう。

店舗型ではありますが、オンライントレードのツールも展開しているので店舗型・ネット型としても大手と言えます。

外国株を多く取り揃えているのが魅力の１つで、新興国の株式も取り扱っています。また、店舗型にしては手数料が比較的安価に抑えられます。

電話やメールでのサポート体制が充実しており、コールセンターでは証券外務員の資格を持つオペレーターが商品説明や市場の説明をしてくれるため、心強く感じるでしょう。

国内外の株式、投資信託や債券、ＦＸなど取り扱う金融商品も多く、オンラインでの取引も可能。豊富な情報を対面で聞くことができるのは野村証券の強みです。

1日の約定合計金額が300万円までは、手数料は3300円と据え置きで取引し放題。信用取引を安く始めたい人に人気があります。

他の大手と変わらず、大和証券もオンライントレードが可能。

NISAでは投信積立が100円からと超少額から始められ、まとまった資金があまりなくても資産形成を始められるのが魅力的です。

店舗型とは違い人件費や店舗維持費をかけることがないので手数料が店舗型よりも安く抑えられる魅力があります。

では、ネット証券の大手３社は、それぞれどんな特徴があるのでしょうか。

IPOに関しては毎年９割以上を取り扱っているとのこと。IPOの取引をしたいならSBI証券の口座を持っておいて問題はないでしょう。

また、モバイル証券ではＴポイントで投資できるものもあり、少額からの投資が可能です。

「マーケットスピ―ド」というPC向けのトレードツールは、豊富な情報を基本的に無料で閲覧が可能。取り扱い商品が豊富であることも後押しし、2019年度は新規口座開設者数が業界１位となりました。

楽天証券で取引すると、手数料100円ごとに楽天証券ポイントがたまり、そのポイントは楽天ポイントに交換できます。

幅広い金融商品が魅力ですが、とりわけ米国株・中国株には強く、また米国株は１株から購入が可能。
投資を少額で始めることができます。

日本株の売買手数料は他のネット大手2社に比べると割高になっています。

米国株は最大手数料が22米ドルであること、取り扱い銘柄が多いことから、米国株重視の投資家はマネックス証券に口座を開くのが間違いないでしょう。

資産運用はこれから大切ですから、店舗型かネット型か、どちらがご自身の性格に合うかを考えて選びましょう。