「GDP」「GNP」「GNI」などといった用語を耳にしたことはありませんか？
これらの意味や違いを知ることで、数値から世の中の流れ、景気の動向が分かることも。よく似た用語である「GDP」「GNP」「GNI」をそれぞれきちんと理解し、あなたの経済活動やビジネスに活かしていきましょう。

「GDP」は「国内総生産」のことを意味しています。またGDPの中にも、実質GDPや名目GDPなどといった項目に分かれていたりします。GDPの中にもそれぞれの種類や区別があり、読みまちがえると全く違ったデータを記憶してしまうことも。

GDP（国内総生産）の意味や内容についてマスターしていきましょう。

そもそもGDP（国内総生産）とは、英語で「Gross Domestic Product」と表されています。
「Gross」（グロス）は、「総合」「合計」といった意味になり、また「Domestic」（ドメスティック）は「国内」もしくは「国内で」などといった意味、最後に「Product」（プロダクト）は、「生産」つまり「生み出されたもの」といった意味合いになります。
これらを合わせて、「国内総生産」と訳されており、またそれぞれの頭文字を取り、「GDP」と呼ばれているのです。

また、「GDP」（国内総生産）の意味をとても分かりやすくすると、「ある一定の期間に、日本で生産されたものやサービスの付加価値の合計金額」となります。もっと簡単に言えば「日本が儲けた金額」になります。

つまり、商売をしたときに売上から原価を引き、残った金額が儲けになります。その儲けの内訳は、お給料や経費になることもありますよね。そのお給料や経費は消費に、また儲けたお金を投資などに行うことで、「民間の需要」（民需）と表すことができます。

さらに「GDP」は「民需」に加えて、輸出額から輸入額を差し引く「貿易収入」と政府が使用したお金である「政府支出」を差し引いた金額になるのです。また「GDPの伸び率」を「経済成長率」と表されており、GDPが拡大していくことにより経済が成長しプラスとなり、また縮小することでマイナスとなります。

ここでGDPの中でも、「名目GDP」と「実質GDP」の2種類に分けられる内容や意味をきちんと理解しておく必要があります。それでは、それぞれを詳しく解説していきましょう。

「名目GDP」とは、その時期の市場の価格を評価した数字になります。また、毎年同じものでも値段が上がることや、または別のものが下がることもありますよね。

このように、物価の変動を反映しているのが「名目GDP」になるのです。

「名目GDP」のように毎年価格変動があるなか、他の年との比較を「名目GDP」で計算していては正確な金額を算出することや正確な成長率を知ることができません。

つまり「実質GDP」は、価格変動しない「その時期の貨幣価格をベース」に変換し計算することで正しい成長率を測定できるようになります。

「名目GDP」はその年の物価で評価するため、他国との成長率を比較したいときに見る必要があります。

「実質GDP」はその年の価格に変更し評価するため、過去と比べてどのくらいの成長率があるのかを調べるときに実質GDPを用いるとその年の正確な成長率を知ることができるのです。

GDPは「日本の儲け」であるといった意味ではありますが、日本国民のみの儲けではありません。海外で働く日本人の消費が含まれていないことや、日本にいる在日外国人などの消費が含まれていたりします。

つまり「GNP」は「国民総生産」と呼ばれ、「日本人が生み出す付加価値の合計」金額を評価しています。

「GNP」は英語で「Gross National Product」と表します。
先述したように、「Gross」（グロス）は「総合」「合計」といった意味、「Product」（プロダクト）は、「生産」つまり「生み出されたもの」といった意味合いになると説明いたしました。GNPの「N」である「National」（ナショナル）には、「国民の」もしくは「国内の」などといった意味が含まれており、これらを合わせて、「国民総生産」と訳されており、またそれぞれの頭文字を取り、「GNP」という指標が使われています。

また先ほどもお話しましたように、GNPは、国内のみならず国内以外に海外にある日本企業の海外支店などの所得も含んでいます。

GDPは「在日外国人も含めた、日本の儲け」、GNPは「海外在住の日本人も含めた、日本人の付加価値の合計」を表しています。

その理由の一つに、2000年に国民経済計算の改定によりGNPである国民総生産という概念が消滅したと考えられています。対外投資などを通して海外生産活動に貢献しているので、GDPの評価とは異なるのですが、日本の場合、これらにあまり大きな差はありません。

しかし、ほぼ同一の新体系である「GNI」（国民総所得）といった新しい概念により、最近では「GNI」が指標の傾向もあります。

「GNP」を用いるのに、少々注意しなければならない点があります。
時間の価値が勘定されていないことに加え、家庭内での生産（内職）や自給自足なども含めた評価がされていないのです。それに加え、たとえば近年では地震や災害などが多いことから災害を考慮した建築やそうでない建築なども同一として評価されています。

そのため、正確な評価かどうか疑問視する意見もあり、注目されにくくなってきていることも考えられます。

「GDP」「GNP」など日本国内の儲けと、海外に住む日本人を含めた日本人の儲けについて学んできましたが、よく意味を混同してしまう「GNP」「GNI」についても触れていきましょう。

「GNI」は、「国民総生産」と呼ばれています。

それでは、「GNI」にはどのような意味が含まれているのか、詳しく読み解いていきます。

「GNI」は英語で「Gross National Income」と表されています。
これまでのように、「Gross」（グロス）は「総合」「合計」といった意味、「National」（ナショナル）には、「国民の」もしくは「国内の」などといった意味があり、さらに「Income」（インカム）は、「所得」つまり「儲け」といった意味になります。これらを合わせて、「国民総所得」と訳されており、またそれぞれの頭文字を取り、「GNI」という指標が用いられています。

また「国民総所得」というとおり、海外在住の日本人も含め、「日本国民の所得を総計したもの」になります。

これまでにも、「GNP」は、「日本人が生み出すものやサービスの付加価値の総合金額」とお話してきました。
なぜここにきて、この話になるのかと申しますと、本来「GNP」は、「GNI」のような役割、つまり所得を図るものとしてとらえるべきところだったのです。しかし所得測度を明確にするために「GNP」から「GNI」と定義をし直し、海外からも含めた各経済主体の所得を総合した指標にしたのです。

また海外に出ていく日本人や日本に来る在日外国人などの流入により、より鮮明に経済動向をとらえやすいGNIが「日本人の儲け」の指標として用いられるようになったのです。

おもに「日本人の儲け」の指標として用いられるのが「GNI」、また「海外在住の日本人も含めた、日本人の付加価値の合計」として「GNP」という指標が用いられているのです。

つまり、「GNP」は「生産」、「GNI」は「所得」をベースに、日本以外に住んでいる日本人も含めたものなのです。

「三面等価の法則」とは、GDP（国内総所得）を「生産」「分配」「支出」の3つの側面からそれぞれを見たときに、それら3点はすべてイコールになるといった法則です。
「生産」＝「支出」＝「分配」といった法則が出来上がると言うことです。

では、どういった内容か、一つずつ解説していきます。

たとえば、農家から300万円（生産額）で商品を買い取り、カフェで500万円（販売額）の売り上げが上がったとします。売上から商品の値段を引くことで、付加価値が出ます。
500万円－300万円＝200万円（付加価値）

この200万円（付加価値）は、生産者から仕入れた300万円を合計したものが、販売額の500万円になります。つまり、「生産面から見た国民所得」と、「分配から見た国民所得」は同じですよね。

「分配から見た国民所得」は、たとえば、カフェでの売り上げを上げるのに従業員を雇うなどした場合や、生産販売によって得られた利益などを合計した金額になります。

先ほど「生産面から見た国民所得」で計算したように、付加価値である200万円から、従業員の給料100万円、また投資家への分配など40万円、さらに残りの60万円をお店の将来のための貯蓄することも企業の給与として扱うことができるのです。

付加価値である200万円の内訳を紹介しましたが、この付加価値に農家の生産した商品の金額を加えると、お店の売上の合計になりますよね。
これらもまた、「生産面から見た国民所得」と、「分配から見た国民所得」は同じになるのです。

最後に、「支出から見た国民所得」ですが、消費者がカフェに訪れ、合計500万円を消費したと言うことです。しかし、ここでのポイントは、仕入れをした300万円は含まれていないと言うことです。

つまり多くのお客さんが、カフェに訪れ、純粋に消費された合計を計算すると言うことです。これらもまた、「生産面から見た国民所得」と、「分配から見た国民所得」は同じになるということです。

これまでは、日本の景気の指標としてGNPがよく用いられていましたが、最近になり、またGDPが国内の景気を正確に反映する指標として重視されつつあります。その背景としてコロナの影響により、ロックダウンの状況から閉店を余儀なくされる海外支店や、海外で企業をしていた日本人たちの経済がストップしていることが、一部であげられます。

この要因ばかりではありませんが、私たちはそのときの状況により、さまざまな指標を上手く使い分けることでその先につながる経済活動の流れを把握することができるのです。

「GDP」「GNP」「GNI」それぞれの指標の強みを生かし、私たちの経済活動へとつなげていきたいものです。