実際に、少しでも入ってくるお金が増えればそれだけゆとりにつながります。

ただ、副業と言ってもさまざまなものがあるのです。在宅で出来る副業も増えています。

これから副業を考えている人は、どんなメリットがあるのかを覚えておかないといけません。

本業以外から入ってくる収入があれば、それだけ金銭面に余裕が出ます。
もちろん、大きな余裕ではなくてもいざという時の貯金につなげることができるのです。

出産、教育、両親の介護などさまざまな面でお金は必要です。お金があって困ることはありませんが、逆にお金がないと困ることばかりです。

だからこそ、近年は副業を積極的にする人が増えているのでしょうね。

だらだらと過ごすのは勿体ないですし、その分だけ収入につながれば……と思う人もいるはずです。

意外なことにちょっとしたすき間時間で出来る副業も多くあるので、時間の有効活用にも最適なのです。

最初から時間の管理が上手である必要はありませんが、副業をすることで少しずつ無駄な時間を省くことができるようになるのです。

そのため、時間の管理などが上手くなりたい人も副業はおすすめです。

メリットだけではなくデメリットも知っておかないと上手な副業にはつながらないのです。

特に投資に関してはリターンが大きなものほどハイリスクになりがちです。

初心者が投資などを行って大きな損失を出した、というのは決して珍しいことではありません。むしろ投資の世界では当たり前にあることと覚えておきましょう。

投資が悪いわけではありませんが、資産運用というスタイルの副業をする場合は「リスク」があることも覚えておかないといけないのです。

投資のことを知らない人の場合「必ず儲かる！」という勘違いを起こしがちですが、リスクがあることもしっかり理解しておきましょう。

投資に関する知識が整っていない人は、手を出さない方がいいと思われます。投資をする場合、しっかりとメリット、デメリット、リスクを把握してから行うことで損失につながることを抑えられるはずです。

就業規則で決まっている場合、副業をしてしまうと解雇まではいかなくても懲戒の可能性があります。

2018年に厚生労働省が作成した副業や兼業に関するガイドラインによって「モデル就業規則」から副業禁止の規定が削除されました。

しかし、すべての会社で副業がOKになったわけではないのです。あくまでも「モデル就業規則」であって、そこから削除されたからといってすぐに副業OKにしている会社の方が少ないと言えるでしょう。

副業をする際は就業規則に「副業禁止」がないかをしっかりチェックしてください。

なぜ、副業ができないのかというと公務員は「国民全体の奉仕者」として見られているからです。

そのため職務には公正な判断、中立性が求められます。だからこそ、副業をすることで特定の業種に利益を与えかねないと考えられているのです。こういった理由から公務員は副業をすることができません。

副業にはメリットとデメリットがありますが、しっかり覚えておくことで収入アップにつながります。在宅であっても必ずしも安全とは言えないものもあるのです。

上手な副業をするためにも、しっかりと知識を蓄えておきましょう。知識は蓄えておいて損はありません。いろいろな知識を吸収することで副業にも役立てられる場合があるのです。

まずは、副業が禁止されていないかをチェックしましょう。就業規則に書かれていない場合は、上司などに聞いて「問題ない」ことをしっかり把握しておいてください。

中には就業規則には書かれていないけど、暗黙の了解として禁止されているところもあるので注意しておきましょう。