医療保険に加入する必要性はある?公的医療保険だけではカバーは不可能!?

医療保険に加入する必要性はある?公的医療保険だけではカバーは不可能!?

医療保険は、保険料が高く負担を感じる方も多いでしょう。 そこで、「医療保険に加入する意味はあるの?」と悩みんで解約を検討する方も多いですよね? しかし医療保険に入る必要はあるのか? 結論をお伝えすると、医療保険に入る意味はあり、加入はすべきです。 なぜ医療保険に加入した方がいいのかまとめていきます。
医療保険は、保険料が高く負担を感じる方も多いでしょう。
こで、「医療保険に加入する意味はあるの?」と悩みんで解約を検討する方も多いですよね?

しかし医療保険に入る必要はあるのか?

結論をお伝えすると、医療保険に入る意味はあり、加入はすべきです。なぜ医療保険に加入した方がいいのかまとめていきます。

世帯主の80%以上が実際に医療保険に加入しているデータがある

世帯主の80%以上の方が、医療保険に入ることは必要だと考えていて、実際に加入しています。生命保険文化センターの令和元年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、

2人以上の世帯の場合で世帯主の医療保険加入率は、80%以上でした。
例えば
夫婦方働きで85%以上の世帯で医療保険に加入
夫婦共働きで90%以上の世帯で医療保険に加入
ということがわかります。

このようなデータから、医療保険の必要性を感じて、多くの人が医療保険に加入していることがわかります。

公的な医療保険だけではカバーしきれない

医療保険に入る意味がないと思う方は、国民皆保険を使うことでカバーできると考えていませんか?

しかし実際には、公的な医療保険だけではカバーできず、何十万・何百万とかかる可能性があります。どのようなケースで、公的な医療保険でカバーできないのかみていきましょう。

先進医療は保険適応外の治療

先進医療と呼ばれる治療方法を選択した場合は、公的な医療保険の適用対象外となりカバーできません。医療費は全額自己負担になり、治療内容によっては200万~300万かかる治療もあります。

しかし医療保険をつけている場合は、お金が給付されて負担金が大幅に少なくなるでしょう。

高額療養費制度を利用しても1ヶ月ごとに最大8万円かかる

治療費が100万円とした場合、公的な医療保険によって自己負担額は30万円になります。さらにそこから、高額療養費制度が適用されることで自己負担金額が実質約8万円です。

100万円の治療費が8万円になるのは、よい制度ですよね。しかし病気になって、治療費8万円払ってくださいとなったときに、払えない人もいるのではないでしょうか?

さらに治療が月をまたいだ場合、8万円×2ヶ月で16万円かかります。この点も公的な医療保険でカバーできない部分の一つでしょう。
公的医療保険とは、社会保険(医療保険、年金保険、労災保険、雇用保険、介護保険)制度の1つであり、病気や怪我、入院など万が一のときに保障してくれる保険制度です。日本ではすべての国民がこの公的医療保険に加入することになっており、国民皆保険制度(こくみんかいほけんせいど)と呼ばれます。

【医療保険に加入していない場合】医療費以外にもお金はかかるため貯金だけでは不安が残る

大きな病気やけがをしたとき、治療費について考える人が多いのではないでしょうか。入院時収入は、傷病手当金しかなく、貯金で支払いをしていくことになります。

また病気を治すための治療費以外に、意外とお金はかかるものです。どこにお金がかかるのでしょうか?

個室にしたい場合の差額ベット代【個室:1ヶ月約21万円~】

入院時、大部屋よりも個室や、個室じゃなくても少人数の部屋がいいと考えますよね。よい条件のよい部屋で治療を受けるために払う費用を差額ベット代といいます。

差額ベット代は、3割負担にはならず全額負担となります。一般的には、差額ベット代は7000円程度です。

しかし入院日数分かかるので、例えば1ヶ月入院したとすれば約21万かかります。

入院時の食事代【1ヶ月約4万円~】

入院したときに病院から出る食事の費用は、全額自己負担です。一般的には1日あたり約1400円程度で、1ヶ月換算で約4万円かかります。

こちらも入院日数分かかってくることに注意したいです。

医療費以外にもお金はかかる

医療費以外にかかる費用としては、お見舞いの際の交通費、小さい子供がいる場合はお世話代などがあります。このあたりは家の事情によって大きく変わってきますね。

考えられるリスクを避けるためにも医療保険に加入する必要はある

今回は医療保険の必要性についてまとめてきました。入院時には病気やけがで収入が減るため、公的な医療費ではカバーできない部分がたくさんあります。

また治療費以外にもお金がかかるところはたくさんあるため、貯金額によっては不安を感じる方もいるでしょう。

公的な医療保険でカバーできない部分を補助するが、民間で取り扱っている医療保険です。病気やけがをしたときの不安を少しでも補助するために、医療保険に入ることを強くおすすめします。
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