医療保険にはどんな種類がある?自分がどこに当てはまるかを理解しよう

医療保険にはどんな種類がある?自分がどこに当てはまるかを理解しよう

日本国籍を持つ人であれば、大体何かしらの形で医療保険には加入しています。 しかし、具体的にどんな医療保険なのか、その詳細をきちんと理解されている人は少ないと思います。 と言うことでこれから、医療保険の種類をご説明しますので、ご自身がどこに当てはまりどんな保障を受けているのかを熟知しましょう。
日本国籍を持つ人であれば、大体何かしらの形で医療保険には加入しています。しかし、具体的にどんな医療保険なのか、その詳細をきちんと理解されている人は少ないと思います。

と言うことでこれから、医療保険の種類をご説明しますので、ご自身がどこに当てはまりどんな保障を受けているのかを熟知しましょう。
公的医療保険は、病気やケガをしたときに医療費の一部が負担軽減される重要な制度です。職業や勤務先によっていくつかの種類があり、保障内容もいくつか異なる点があります。

医療保険は大きく分けて2種類

まずは医療保険の「広義」の分類ですが、大きく分けて2種類あるようです。

公的医療保険

これは、皆様に一言で分かりやすくご説明するなら「医療費負担3割」の根拠です。公的医療保険というのは、つまりは病気や怪我等で病院または診療所に通院、入院した場合に、自己負担金が3割で済ますことができる制度となります。

日本国民であれば公的医療保険へは強制加入となりますので、これに加入しているしていないの心配は必要ないでしょう。

お手元にある「健康保険証」が何よりの証拠です。

民間医療保険

民間医療保険というのは、つまりは生命保険会社の「○○特約」とか、「××保障」などプランが当てはまります。公的医療保険ではカバーしきれない部分を、カバーするものと考えていいでしょう。

公的医療保険により医療費が3割負担になったとしても、そもそも医療費というのは高額なのはご存知だと思います。

その「3割」の部分、また保障対象外で全額自己負担をフォローしてくれるのです。

公的医療保険の種類や概要

では次に公的医療保険にスポットを当てますが、その種類には一体どのようなものがあって、その他特筆すべきことをここでお伝えします。

公的医療保険の種類

公的医療保険の種類は下記となるようです。
健康保険組合(組合管掌健康保険)
この保険は、常勤700人以上の従業員を抱える会社が組合として設立しているもので、「大企業」の医療保険と言っても差し支えはありません。

ひとつの会社であれば単一型、ふたつ以上の会社が共同で設立している場合は複合型と、さらに細分化されます。
健康保険協会(協会けんぽ)
こちらは常勤5人以上の従業員を抱える会社が、従業員に加入させる保険となります。つまり、大企業のように自前で設立できない「中小企業」対象と言えるでしょう。

保険料は、協会側が都道府県別ごとに決定(標準月額報酬)しており、多くの場合は健康保険組合よりも少々割高であることが多いようです。
共済組合
国家公務員、地方公務員、教員など…つまりは「公務員対象」の医療保険となります。特徴的なのは「短期給付」と「長期給付」の概念で、「短期給付」は病気や怪我等、いわゆる会社員で言う健康保険となります。

「長期給付」は簡潔に言えば「年金」で、従来は「共済年金」としてリタイア後に支払われていましたが、現在は厚生年金と一元化されているのは皆様もご存知のとおりです。

その他の医療保険

その他、自営業対象の「国民健康保険」や船員対象の「船員保険」、また75歳以上(障害を持つ人は65歳~74歳から)の「後期高齢者医療」なども種類も存在します。

高額療養費制度

公的医療保険には、窓口負担額が上限を超えてしまった場合に、高額療養費として支給される制度です。ただし、窓口負担額の上限は年収によって異なりますので、ご自身の年収と照らし合わせて計算するようにしてください。

出産に関する保障

42万円の支給がされる「出産育児一時金」、また産前産後の生活費をフォローしてくれる「出産手当金」も医療保険の一貫です。

特に出産手当金は給与の2/3が支給されますので、働く女性の強い味方になってくれることは間違いありません。

傷病手当金

病気や怪我など、どうしても長期間職場を休まなければならない場合もあると思います。そのような時はこの傷病手当金で、休業をしてから4日目~1年半の間に給与の2/3が支給される制度となります。

民間医療保険の種類や概要

次に、民間医療保険についてその種類、また概要等をご紹介します。

保険会社による商品

民間医療保険というのは、つまりは「職場に訪問してきた保険員に勧められて加入する保険」と言えば、多くの人は分かりやすいと思います。

つまり、生命保険を取り扱う会社の商品のひとつであり、個人の自由で加入脱退ができるものです。

民間医療保険が必要な理由

公的医療保険があるのに、どうして民間医療保険があるのか疑問になると思います。それについては、先のとおり公的医療保険では足りないところをカバーするのと、公的医療保険には「ない」ところをフォローするためです。

入院○日目から支給される「入院保障」、特定のがんに罹患した場合に支給される「がん保険」などは、公的医療保険にはないものです。

公的医療保険だけでは正直なところ手厚いとは言えず、できることなら民間医療保険も「併せて」考えていくべきですね。

医療保険を知って未来につなげよう

ご自身の医療保険を知らない場合、多くは自然と受けられるものですが、何かしら受けられる保障を見逃してしまう、また受けられないと知らずに見込みで行動してしまう可能性が懸念されます。

会社員、公務員、自営業ではカバーできる範囲が異なりますので、きちんと自分がどういう医療保険に加入しているかを理解して、未来でつまづかないようにしましょう。
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