店舗型証券会社大手3社とネット証券会社大手3社それぞれの特徴を解説

店舗型証券会社大手3社とネット証券会社大手3社それぞれの特徴を解説

投資を始めるとき、どの証券会社を選ぼうかと悩んでしまいます。 従来の店舗型の証券会社だけではなく、ネット証券にも大手あるため選択肢は増えるばかり。 そこで、店舗型の証券会社大手3社と、ネット証券会社大手3社のそれぞれの特徴を解説していきます。 ぜひ参考にしてください。
投資を始めるとき、どの証券会社を選ぼうかと悩んでしまいます。

従来の店舗型の証券会社だけではなく、ネット証券にも大手があるため選択肢は増えるばかり。

そこで、店舗型の証券会社大手3社と、ネット証券会社大手3社のそれぞれの特徴を解説していきます。
ぜひ参考にしてください。
証券会社*は、証券の発行市場や流通市場において、仲介者としての役割を果たしています。たとえば発行市場においては、株式会社が新たに株式を発行する際に、会社に代わって投資家へ売り出すなど、株式会社と投資家を結ぶ役割を果たしています。

証券会社大手3社の特徴

まずは店舗型の証券会社大手3社です。

ネット証券も人気ですが、やはり顔を見て話ができるとして店舗型も根強い人気があります。従来からの信頼性も勝ち取っている店舗型の証券会社。

大手と呼ばれる3社をみていきましょう。

SMBC日興証券

三井住友フィナンシャルグループの子会社であるSMBC日興証券は、日本全国に12か所の店舗を展開する大手証券会社です。

店舗型ではありますが、オンライントレードのツールも展開しているので店舗型・ネット型としても大手と言えます。

外国株を多く取り揃えているのが魅力の1つで、新興国の株式も取り扱っています。また、店舗型にしては手数料が比較的安価に抑えられます。

野村證券

野村証券は調査と情報収集に長けていると言われます。

電話やメールでのサポート体制が充実しており、コールセンターでは証券外務員の資格を持つオペレーターが商品説明や市場の説明をしてくれるため、心強く感じるでしょう。

国内外の株式、投資信託や債券、FXなど取り扱う金融商品も多く、オンラインでの取引も可能。豊富な情報を対面で聞くことができるのは野村証券の強みです。

大和証券

大和証券の大きな特徴は取引手数料にあります。

1日の約定合計金額が300万円までは、手数料は3300円と据え置きで取引し放題。信用取引を安く始めたい人に人気があります。

他の大手と変わらず、大和証券もオンライントレードが可能。

NISAでは投信積立が100円からと超少額から始められ、まとまった資金があまりなくても資産形成を始められるのが魅力的です。

ネット証券大手3社の特徴

インターネットでの取引を行うネット証券。

店舗型とは違い人件費や店舗維持費をかけることがないので手数料が店舗型よりも安く抑えられる魅力があります。

では、ネット証券の大手3社は、それぞれどんな特徴があるのでしょうか。

SBI証券

2020年末の時点で570万件を超す口座数を持つSBI証券。手数料が格安なことに加え、ツールが高機能であること、IPO取得にも強いことなどが人気の底上げとなっています。

IPOに関しては毎年9割以上を取り扱っているとのこと。IPOの取引をしたいならSBI証券の口座を持っておいて問題はないでしょう。

また、モバイル証券ではTポイントで投資できるものもあり、少額からの投資が可能です。

楽天証券

インターネットショッピングを展開する楽天が手掛ける証券会社です。

「マーケットスピ―ド」というPC向けのトレードツールは、豊富な情報を基本的に無料で閲覧が可能。取り扱い商品が豊富であることも後押しし、2019年度は新規口座開設者数が業界1位となりました。

楽天証券で取引すると、手数料100円ごとに楽天証券ポイントがたまり、そのポイントは楽天ポイントに交換できます。

マネックス証券

1999年の設立からオンラインで金融取引を行っている大手です。

幅広い金融商品が魅力ですが、とりわけ米国株・中国株には強く、また米国株は1株から購入が可能。
投資を少額で始めることができます。

日本株の売買手数料は他のネット大手2社に比べると割高になっています。

米国株は最大手数料が22米ドルであること、取り扱い銘柄が多いことから、米国株重視の投資家はマネックス証券に口座を開くのが間違いないでしょう。

口座開設をして取引を始めよう

ネット証券は人件費と店舗の固定費が必要ないため、取引手数料が抑えられます。ですが困ったときに相談ができる相手が固定されていないこと、また顔を見る安心感などは店舗型のメリットです。

資産運用はこれから大切ですから、店舗型かネット型か、どちらがご自身の性格に合うかを考えて選びましょう。
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