世の中の50代がいくら貯金しているのか、理解するために平均貯蓄額や中央値をみていきます。

また、お金の使い方やお金に対する考え方や、将来の為にお金をどのようにして貯めるべきなのか解説します。

表から読み取れることは、年収が上がるごとに平均貯蓄額が、上がっていくことです。収入が多い分余裕はあり、貯蓄に回すことができます。

ただし、この表で注意しなければならないのは平均金額と中央値の値が離れている点です。一部の富裕層によって平均金額が上がっています。そのため、平均金額ではなく実情に近い中央値を参考にしましょう。

食費が高額になるのは、同僚との付き合いや、部下がいる場合は食費代を余分に出しているからでしょう。人間関係を築くことや仕事を円滑に行う上で、必要経費と言えるかもしれません。その他経費は、子どもへの仕送りやその他支援などで大きな金額になる場合があります。

また、孫がいるなら、誕生日やお年玉などイベントごとにお金を渡していると考えられますね。家計を見直したい場合は、高額になりがちな食費やその他経費を中心にして見直しましょう。

例えば、ランチ1回1000円かかると仮定します。昼の外食を弁当に変えることで、半分程度に減らすことができるでしょう。夜も同様に、1回の食事1500円～2000円を自炊にできれば、大きく費用を抑えることができます。

自炊をする際に、食材は安いものを探して購入すると、さらに食費を抑えられるのでおすすめです。

お付き合いで外でお酒を飲むことが多い場合、付き合いがなかなか断りにくいということもあるでしょう。そんな時は、自宅に招いて家飲みをすることで少なからず出費を減らすことができます。

安いところを選ぶポイントしては、ポイントが貯まるかどうかが重要です。中には、月額料金が割引される会社もあります。これらを使いこなすことで、年間約数万円の光熱費を抑えられますよ。

住んでいる地域によっては、自由にガスや電気会社を選べないケースもあります。まずは、電気やガス会社を変えることができるのか調べてみましょう。

格安SIMに抵抗がある場合は、スマホの料金プランの見直しをしてください。不要なオプションがあるなら、解約するのがおすすめです。

生命保険に加入している場合は、家族構成にあったものに変更しましょう。子供が独立しているなら、補償額を減額できるかもしれません。

また、損害保険ならネット型の保険に変えましょう。同時に、現在の家族構成に合っているのか、保障範囲についても確認してください。

複数の保険に加入している場合は、保障内容が重複している可能性もあります。保障内容に、重複がないか確認することを含め、本当に必要な保険かどうか判断してくださいね。

特に、サプリ類やお菓子を定期的に購入している場合は注意が必要でしょう。バランスよく食事をしていれば、サプリは必要ありません。お菓子をつい買ってしまう場合は、高くついている可能性があるので、時には我慢することも大切です。

健康的に生活するためにも、サプリやお菓子に依存する生活は見直してください。

50代の前半では、子供は高校、または大学に通っています。家計の多くを、教育費が占める状態です。一方で、後半は子供が独立するため、急に家計が楽になる状態と言えるでしょう。

貯金を増やすためには、後半のステージでどのように過ごすか重要です。子供が独立してからは、子供にかかっていたお金をすべて貯蓄にまわす覚悟が必要と言えるでしょう。

現在50歳で、10年で600万円貯蓄したいケースで仮定して考えてみましょう。月々の貯蓄額を計算すると月に5万円ずつ、年に60万貯蓄する必要があります。

ここで、月5万円を貯蓄することがきつい場合は、年間60万円貯蓄できるようにすればいいわけです。ボーナスや昇給分を、貯蓄に回すことで達成させることができます。

それでもきつい場合は、子供が独立している前提ですが、かかっていた費用をすべて貯蓄するといいですね。

老後を想定した必要な資金は、「年金収入やその他の定期収入の総額」から「生活費の総額」を差し引きましょう。マイナスとなる分が老後に、必要になる資金となります。必要な資金が多いと感じたら、次の項で紹介する方法で、お金を貯蓄するといいですね。

収入から貯金する分をあらかじめ引いておきましょう。支出を範囲内に抑えることができ、節約効果も期待できます。

貯金をする方法として先述しましたが、子どもが独立している場合、教育費を貯金できます。「いつまで」に「いくら貯めればいいのか」と具体的な目標を定めると、より貯金しやすいですよ。

例えば、毎月5万円ずつ積立していくと仮定します。年平均3％の利回りで運用できれば、10年間で約677万円となる計算です。

積立を10年以上続けていくのであれば、「NISA」「つみたてNISA」「iDeCo」がおすすめです。税制上の優遇措置があるため利用しましょう。

まずは、老後の資金がいくら必要なのか計算してみましょう。足りない場合は、「NISA」「つみたてNISA」「iDeCo」を利用するのがおすすめです。