生活の基盤すらままならないなら、結婚自体を考えてしまいます。

最近は夫婦共働きしたいという女性も増えていて、2人で協力して稼ぐのが一般的です。

今回は、結婚相手の男性に求める給料の最低ラインについて解説します。

男性1人が稼ぎ手となる場合や、女性も働いて共に協力しあう場合もあります。

どちらにしても、人として最低限の生活は送りたいと誰もが思いますよね(;^ω^)

ここからは、結婚相手の男性に求める理想の給料について触れていきます。

給料が高ければ高いほど1位なのかと思いきや、意外なランキングでもあります。

理由は子供がいるかいないかで、子育てをするならより多くのお金が必要な意見が多数です。

子供がいなければ500万円以下でも生活できる目安です。

収入が多ければ支払う税金額も上がるため、実際に手元に残るお金はもっと少なめです。

以前に比べて夫婦共働きが一般的になったこと、子供がいなければ少ない給料でも何とかやりくりした生活ができると思う女性が増えたこともあります。

確かに、かなり少ない給料でも幸せな生活を送っていそうな家庭もありますよね(*^^*)

女性が給料にこだわりがないのは、男性からすると結婚へ踏み切るきっかけにもなりますね。

あくまで男性の理想の給料なので、女性も働いているとなればそこそこの収入になります。

結婚生活以外の、出産や子育てがスタートしても教育費と同時に貯蓄もできそうです。

ただ400万円から税金額を引くと、夫婦2人の給料の合計がこの数字になる可能性もあります。

年収が低くても、土日の休日が一緒に過ごせる方がいいという女性も多いです。

結婚すると会社や組合や国といった場所から、お祝いの手当が受けられる場合があります。

せっかく貰える手当があるなら、手続きした方がお得ですよね(^^♪

ここからは、結婚相手の男性の給料以外に貰える手当について説明します。

会社の制度によって違うので、自分の会社にはこの制度があるのか確認してください。

金額も会社で違い、平均額は3万円～5万円です。

世の中の90％以上の会社にある制度で、多い場合は最高支給額が20万円の会社もあります。

配偶者が自分の扶養になって会社の社会保険に入ると、報告しなくても結婚の旨が分かりますよ。

組合とは健康保険、厚生年金、生命保険などで、金額はその組合で違います。

自分が加入している組合に、この制度があるのかどうかも確認が必要です。

入籍してからいつまでといった期限が設けられていることもあります。

制度があるなら勿体ないので、忘れずに申請しておきましょう♪

婚姻届を提出したあと、自分たちが住んでいる自治体へ申請することができます。

年収が340万円未満の夫婦が対象で、年齢は34歳以下の人です。

自治体の予算次第で、申請者全員が貰えないこともあるので早めに申し込んでください。

結婚新生活支援補助金は自治体によって金額が違い、特定優良賃貸住宅制度は一定の基準を満たした優良賃貸への入居と家賃補助がされます。

家賃は最長20年間補助されて、年収に制限があるので注意してくださいね(^^)

結婚相手の男性へ求める給料の第1位は400万円で、結婚生活と子育ての両立をしてもそこそこの生活ができるレベルであると、女性から考えられています。

給料アップを望む一方、一緒に過ごせる休日を優先したい女性も多いです♡

結婚したことで会社や組合や国から、補助や手当を受けられる場合もあります。

自分の会社や住んでいる自治体で内容や金額も違ってくるので、忘れず確認しましょう。