タスマガジン|副業を頑張る人のお金の情報マガジン

パソコンは経費になる?副業の経費についてあいまいなものをチェック

パソコンは経費になる?副業の経費についてあいまいなものをチェック

副業をする際には経費になるかならないか、を把握することは大切なことです。 明確に「これは経費になる!」と分かれば問題ないのですが、中にはあいまいなものがありますよね。 例えばパソコン。 仕事で使うこともあれば、プライベートで使うこともある場合、経費として計上してよいものかどうか…。 経費についてあいまいなものについて、それらの計上の方法について紹介します。

副業をする際には経費になるかならないか、を把握することは大切なことです。
明確に「これは経費になる!」と分かれば問題ないのですが、中にはあいまいなものがありますよね。

例えばパソコン。
仕事で使うこともあれば、プライベートで使うこともある場合、経費として計上してよいものかどうか…。

経費についてあいまいなものについて、それらの計上の方法について紹介します。

副業をする際には経費になるかならないか、を把握することは大切なことです。

明確に「これは経費になる!」と分かれば問題ないのですが、中にはあいまいなものがありますよね。

例えばパソコン。
仕事で使うこともあれば、プライベートで使うこともある場合、経費として計上してよいものかどうか…。

経費についてあいまいなものについて、それらの計上の方法について紹介します。

経費が認められる副業を把握

サラリーマンが副業をする際、さまざまな職業が挙げられますね。

近年ではYouTubeへの動画投稿などで稼いでいる人も増えています。

またFX取引や不動産投資などの副業をする人もいるでしょう。

いろいろな副業がありますが経費として認められやすいのは、インターネット系と投資系です。

インターネット系

アフィリエイト、webサイトの作成、クラウドワーキングやYouTubeの投稿、せどりなど、インターネットを利用して行う副業の場合、雑所得として経費が認められるものがあります。
 (16654)

投資系

株式投資、不動産投資、FX取引、仮想通貨など投資をして利益を得る副業は不動産所得に該当するものも多いです。

労働系は原則経費が認められない

アルバイトなどの副業は仕事に関連することの証明がしにくく、条件も厳しいため経費で落とすということは難しいです。

副業で認められる経費

インターネット系でも投資系でも、すべてが経費として認められるわけではありません。

100%経費となるものとあいまいなものがあります。

明らかに経費として認められるものは?

経費はその仕事を行うためにかかった費用です。
個人的な支出は経費として認められません。

100%経費として認められるのは以下の通り。

仕事に関する道具や機器 10万円未満のパソコン、カメラ、仕事用の机、文房具や仕事に関係する雑誌、プリンターなどの消耗品費。
商品に関するもの 商品の仕入れ費用、梱包材、発送費用、商品を保管する倉庫代。
旅費交通費 タクシー代、公共交通機関の費用、出張の際のホテル代など。
通信費 インターネット利用料金、プロダイバー料金、仕事用のパソコンやスマホの通信費、携帯代。
広告宣伝費 インターネットやチラシなどに掲載した広告費用、名刺作成代、チラシの作成費用。
家賃や水道光熱費 副業をする際に部屋を借りた際の家賃、電気代や水道代などの光熱費。

認められるかどうかあいまいなケース

あいまいなのが仕事でもプライベートでも使用しているものです。

自宅の一部屋を仕事場として使用している場合、家賃や電気代、インターネット代などはどうなる?

パソコンやスマホなども両方で利用しているけれど、経費になる?

などといった件はあいまいですよね。

パソコンには注意

パソコンなどは“あいまいな経費”の代表とも言えるでしょう。

仕事用とまるきり区別されているならあいまいではありませんが、仕事でもプライベートでも使う場合、経費になるの?ならないの?と悩んでしまいます。

パソコンを経費といて計上するには、1台を仕事専用にすること。

10万円未満なら経費として計上できます。

仕事用でもちょっとだけプライベートな調べものをするくらいならOKです。

 (16656)

自宅を作業場としている場合の経費

自宅の一部屋を仕事部屋にしている場合、家賃の一部を経費にすることが可能です。

主な算出方法としては、面積按分です。

家賃×仕事場÷総面積で計算します。

持ち家の場合は、減価償却費という方法で算出。

自宅の取得価格×償却率×事業割合という式で経費となる減価償却費を計算します。

自家用車は経費になる?

自家用車を副業に使っているなら、それも経費になります。

もちろんすべてではありませんが、仕事で使う分の割合を計算し経費分を算出し計上します。

このような考え方で、自宅で仕事をしている時に発生する電気代やインターネット利用料、固定資産税なども「家事関連費」に当てはまるので経費として計上することができます。

経費を正しく認識し確定申告に備えよう

100%経費として認識できるものは問題ないですよね。

しかし仕事でも個人でも使っているものはどうすれば?と悩んでしまいます。

でも割合を計算すればすむこと!

面倒だな、と思わず経費を正しく認識して計算してみましょう。

TOP