子供のための貯金はいくら必要なのでしょうか?必要なお金の種類や金額を徹底調査
子供を産まなければわからない事は沢山ありますが、中でも多くの方がビックリしてしまうのが、子供を育てるということは、労力はもちろんのこと、なんでこんなにお金がかかってしまうのだろうという事です。
これから子供を作ろうと思っている方、すでにお子さんがいるけど、子育てにかかるお金を正確に把握していない方、将来への漠然とした不安はありませんか?
子供を産まなければわからない事は沢山ありますが、中でも多くの方がビックリしてしまうのが、子供を育てるということは、労力はもちろんのこと、なんでこんなにお金がかかってしまうのだろうという事です。
これから子供を作ろうと思っている方、すでにお子さんがいるけど、子育てにかかるお金を正確に把握していない方、将来への漠然とした不安はありませんか?
子供を産まなければわからない事は沢山ありますが、中でも多くの方がビックリしてしまうのが、子供を育てるということは、労力はもちろんのこと、なんでこんなにお金がかかってしまうのだろうという事です。
これから子供を作ろうと思っている方、すでにお子さんがいるけど、子育てにかかるお金を正確に把握していない方、将来への漠然とした不安はありませんか?
子供を育てるのに必要なお金の種類
子供を育てるためには、いろいろとお金がかかってきます。
子供が生まれ、順調に成長し、就職するし独り立ちするまでに、どのようなお金がかかってくるのかをご紹介していきます。
養育費
養育費は、その名の通り子供を養い育てていくために必要となる費用になります。子供を養育するためには、いろいろとお金がかかります。
粉ミルクや離乳食、外食費用、日々の食事などの食費だけでなく、パジャマ、普段着、ファーストシューズ、コートなどの防寒具など衣類や服飾雑貨にかかる費用も当然必要となります。
また、オムツやウェットティッシュ、文房具、ベッド、おもちゃ、文房具などの生活用品の費用、予防接種や風邪などで病院にかかった費用、保育園や幼稚園、給食費などの保育費などが養育費になります。
教育費
教育費は、子供が勉強するために必要となる費用です。
具体的には、授業料や学校給食費、修学旅行費、制服代、教科書などの教材費、交通費、入学初期費用、体操服などの学校教育費、学習塾の費用や家庭教師代、自宅で勉強するための参考書などの学校外教育費、プールやピアノ、サッカースクールなどの学校外活動費などがこの教育費にあたります。
交遊費など
交遊費は、お子さんのお小遣い、誕生日やクリスマスのプレゼント費用、七五三や入園、入学、卒園、卒業などのお祝い代、ディズニーランドや動物園などのレジャー費、温泉などの旅行費、お子さんの将来のための貯金、学資保険、傷害保険などの費用、携帯代金などが交遊費になります。
交遊費は、住んでいる場所やお子さんの交友関係、お子さんの興味のあるものや性格などによって大きく差が生じてきます。
子供を育てるにあたりどれくらいお金がかかるのでしょうか?
子供にかかる費用の種類がイメージできたところで、子供を実際に育てるためには、結局のところいくらくらいかかるのかを把握しなければ意味がありません。
ざっと○○円と紹介しても実感がわかないと思いますので、年代別におおよその金額をご紹介していきます。
0歳
子育て費用で最も大きいのが妊娠から出産の時です。妊娠から出産にかかる費用は約50万円、0歳児の子育て費用も同じく50万円が相場になっています。
出産する病院によって、費用が大きく変わってきますし、不妊治療をしている方の場合には、数十万円から数百万円単位で費用がかかってきます。
1歳から6歳まで
子供が生まれて小学校に入学するまでの1歳から6歳の期間は、ご家庭によってかかる金額が大きく変わってきます。核家族で共働きのご家庭と、二世帯同居していたり、専業主婦や専業主夫がいる場合とでは、子育ての環境が大きく異なるからです。
最も大きく変わってくるのが、保育園に通わせるかどうかです。
保育園に通わせる場合には、120万円から150万円あたりが相場になりますが、保育園に通わせない場合には、100万円以下におさえることも難しくありません。
また、保育費の無償化が適用されている施設を利用するかどうかによっても、子育て費用は大きく変わってきます。
小学生
小学生の場合には、私立小学校に行くのか、それとも公立の小学校に行くのかによっても子育て費用は大きくことなります。また、小学生までは、一人で電車に乗って出かけるという事ができませんので、保護者が同伴となります。一緒に出掛ける時にかかる交通費や食費なども余計にかかります。
高学年になると成長期になり食費も多くかかります。
いろいろな要素がありますので、平均を出すことは難しいのですが、基本的に小学生のお子さんにかかる年間の子育て費用は120万円あたりとなっています。
中学生
中学生になると、大半のお子さんが高校受験をすることになります。そのため、家庭教師の費用や進学塾の費用、参考書代、塾までの交通費などが必要になります。また、部活などにかかる費用やお小遣いの値上げなどがあり、小学生の時よりもお金がかかってきます。
学習費用に関しては、公立中学校の場合には、年間で50万円、私立の中学校の場合には、年間で130万円と大きな差が出ます。
高校生
高校生になると、部活の費用や食費などの他に、大学受験のための塾や予備校に通う学校外教育費の割合が増えていきます。どのような受験対策をするのかによりますが、年間で100万円以上もかかるケースも珍しくありません。
高校一年生や二年生の時には、毎週の塾通いで済むかも知れませんが、高校三年生になると夏期講習や合宿、特別講習などでまとまったお金が必要になるケースがあります。
大学生
大学生になる場合には、お子さんが奨学金を利用するのか、一人暮らしをするのかによってかかるお金が大きく変わってきます。特に保護者が入学金を用意し、学費を全て支払い、さらにお子さんが生活するアパート代、生活費を仕送りするような場合には、これまで以上に多くのお金がかかってきます。
大学に入学すると、入学金として90万円、四年間の授業料が450万円から740万円、7万円のアパートを借りるのなら4年間で336万円、生活費を仕送りする場合、月に5万円として240万円とかなり高額になります。
子供のための貯金を成功させるポイントとは?
子供を育てるのには、途方もないお金が必要な事をご理解頂けたと思います。小中高と公立の学校に行き、自宅から通ったとしても、大きな負担となることは間違いありません。そのため、子供の為に貯金をしなければいけないのですが、貯金を成功させるのはそう簡単ではありません。
マネープランをたてる
子供のための貯金を成功させるためには、マネープランをしっかりとたてることが重要になります。いつまでにいくら必要なのか。そのためには、年間でいくら貯金しなければいけないのかを明確にする必要があります。
携帯料金や食費、光熱費の見直しなどをしながら、マイホームを建てたり、車を買い替えたりなどのマネープランを明確にしていきます。
児童手当をそのまま貯める
お子さんが生まれると、中学の卒業まで児童手当が支給されます。0歳から3歳までは、毎月15,000円、3歳から中学卒業までは10,000円が毎月振り込まれます。
第三子からは、3歳から小学校終了前まで、毎月15,000円と5,000円アップしたり、所得制限に引っかかってしまうと、5,000円にダウンしたりと差は出てきますが、通常ですと、中学卒業時に200万円貯めることができます。
この児童手当を最初からないものだと考え、手を付けなければ200万円の貯金が可能となるのです。
学資保険
効果的に子育て費用を貯金していこうと思ったら、学資保険がおすすめです。学資保険は、子供の教育資金を用意するための保険です。学資保険として毎月決められた保険料を入金することで、中学卒業時など必要なタイミングに合わせてまとまったお金を受けとることができます。
また、学資保険は、保護者の方が事故や病気などで死亡した場合、その時点から支払い義務はなくなりますが、設定された時期が来れば、満額を受け取ることができます。
つみたてNISA
老後の生活費を確保するために使われているつみたてNISAも、子育て費用のために利用することができます。つみたてNISAは、短期間の投資には向きませんが、長期的な投資としては非常に優秀です。
つみたてNISAは非課税ですので、より効果的に資金を運用することができます。もちろん投資ですので元本は保証されていません。
お祝い金
出産祝いや七五三、入学祝、お子さんの誕生日やクリスマスなどに、親族からお祝を貰う事があると思います。そういったお金を使わずに貯金しておけば、かなりまとまったお金を用意することができます。
こちらも個人差がありますが、中学卒業まで貯め続ければ50万円以上も貯金することができるケースも珍しくありません。
育児中に頼りになる助成金制度
子育て費用を確保するためには、助成金制度をフル活用することも重要になります。おすすめの助成金制度をご紹介していきます。
子ども医療費助成
子ども医療費助成は、子育てしている方の経済的な負担を軽減するために作られた制度です。子ども医療費助成を利用することによって、病気やケガなどの治療にかかる医療費を、県と市町村で負担してもらうことができます。
自分が住んでいる市町村の役場に申請することによって、利用することができます。
子育てパスポート
子育てパスポートは、お子さんのいるご家庭に配られるお得なパスポートになります。子育てパスポート事業に協賛するお店や施設、サービスなどを利用する際に、割引特典を受けることができます。
ファーストフード店やファミレスなどいろいろな施設で利用することができます。
高校生等奨学給付金
高校生等奨学給付金は、高校生のいるご家庭が低所得世帯であった場合に利用することができる制度です。
高校に通いたくても経済的に苦しく通えない方のための制度です。
教科書や学用品、通学用品、修学旅行、入学学用品などにかかる費用の負担を軽減するための制度です。
家計急変への支援
家計急変への支援は、去年から続く新型コロナウイルスなど、予期せぬ事態によって、保護者の方の収入が激減してしまったり、リストラなど失職してしまったりした時に利用することができる制度です。
家計急変への支援は、高校生等奨学給付金がはじまるまで、同じ規模の支援を受けとることができます。
子供のための貯金はスタート時期が肝心です
子育て費用は、私立か公立かによりますが、平均して1,600万円程度がかかります。その為、貯金を始めるなら、なるべく早くスタートする必要があります。
すでにお子さんがいて、まだ貯金を始めていないという方は、明日から貯金を始めることができるように、まずはマネープランをしっかりと立てるようにしましょう。