貯蓄だけではFIREが実現できないかもしれないと悩んでいるなら、投資でお金を増やすことを検討してみてください。この記事では、FIREを目指す投資入門者、初心者の人に向けた投資のコツや投資法などをご紹介します。

投資初心者にとって、1日で取り引きを完結させるデイトレードや数日から数週間のスパンで取り引きを行うスイングトレードなどの短期投資は、なかなかハードルが高いものです。短期投資では細かな株価の値動きを逐一チェックして、売るタイミングを逃さないようにしなければならず、時間、知識、経験が必要になります。長期投資なら、相場を常にチェックしてアップダウンに神経をすり減らすような売買をしなくて済みます。

長期投資が初心者向きである理由には、後に紹介する積立投資との相性が良いことも挙げられます。そして、「複利」の効果を活かせる点も長期投資の強みです。「元金だけでなく、その利子にも利子がつく」状態を「複利」と言い、上手くいけば雪だるま式にお金が増える仕組みです。

早く投資を始めれば、その分だけ投資期間を長くすることができます。長期投資の恩恵を受けるために、思い立ったら早めに投資を始めるのがおすすめです。

さらに一度金額を設定すれば、あとは自動的に「安い時はたくさん買い、高い時は少しだけ買う」買い方ができるため、結果として全体の購入コストが下がるというのが最大のメリットです。この買い方をドルコスト平均法といいます。投資のタイミングを見計らう必要がなく、高値づかみのリスク低減や、相場が急激に変動した際にパニック状態に陥るのを防ぐ効果もあります。

資産の分散とは、投資先を株式、債券、投資信託など複数の金融商品に分ける方法です。地域の分散とは、日本、米国やユーロ圏といった海外の先進国、東南アジアや南米といった新興国など、複数の地域や通貨の金融商品に分けて投資することです。

分散投資の強みは、リスクコントロールがしやすい点にあります。例えば株式で損失を出した際、投資信託や債権にも分散投資をしていたら、株式で出た損失を他の2つの利益でカバーできる可能性があります。投資に回せる資金は限られているかもしれませんが、そんな中でもなるべく多種多様な商品に分散投資をしてリスクを低減しましょう。

つみたてNISAのメリットは、3つ挙げられます。最大のメリットは、運用益が非課税であることです。株式投資では通常、売買で生じた利益に対して20.315%の税金がかかります。一方つみたてNISAを利用すれば、毎年上限40万円の投資で最長20年、合計800万円まで積立投資ができ、この期間に得た利益には税金がかかりません。

つみたてNISAで購入できる金融商品は安全性に関して金融庁のチェックが入っており、投資初心者でも比較的安心して買うことができます。取り扱われる商品は、手数料が少額である、分配金が頻繁に支払われないため複利の恩恵を受けやすいなど、長期・積立投資向きの特徴を持つ投資信託やETF（上場投資信託）です。投資先の地域は日本、アメリカ、先進国、新興国など豊富で、分散投資にも向いています。

さらには少額から積立を始められるので、今はまとまったお金が無いという人でもトライできます。毎月積立貯蓄をしている人は、その金額の何割かをつみたてNISAに充てるのも良いでしょう。

iDeCoには、元本保証型と元本変動型の2種類があります。元本保証型は、満期時に元本と金利の保証があるタイプです。対して元本変動型は、元本割れの可能性はあるものの、運用で発生した値上がり益が得られるタイプです。iDeCoでは満期になった際、値上がり益に対して本来かかるはずの20.315％の税金がかかりません。

FIREの資金をたくさん増やしたい人には、値上がり益が非課税になるiDeCoのメリットを最大限に活かせる元本変動型がおすすめです。また、iDeCoの掛け金は所得控除が受けられますので、住民税、所得税が安くなるメリットもあります。

つみたてNISAはいつでも好きな時に換金が可能です。一方でiDeCoは60才になるまでお金の引き出しができません。現在まとまった額の貯蓄が無く、有事の際にお金を引き出す可能性がある人はつみたてNISAを選びましょう。

反対に現時点でFIREに充分な蓄えがあり、完全に余剰資金で投資ができる人ならiDeCoを選んでも問題ないでしょう。なお、つみたてNISAは通常のNISAと同時にはできないため注意してください。

配当金がある米国株に投資をした場合、それを受け取らずに再投資すれば、複利の効果でさらにお金が増えていきます。ただし、NISAやiDeCoなどの非課税制度を使わなかった場合は受け取り時に20.315%の税金がかかります。

さらに米国株式では、米国で10%課税された後に日本で課税されることになります。なお、確定申告すれば米国での課税分は還付されます。

企業の業績が悪化して配当金が減配されるリスクや、株価の下落により含み損を抱えるリスクも考慮に入れましょう。特に個別の株式への投資では、業績が順調、かつ長期的な成長が見込める銘柄を慎重に見極める必要があります。

個別株式でも複数の銘柄に分けて購入すれば、分散投資によりリスクが低減できます。見極めに自信が無い人は、米国株式の投資信託やETFを購入するのもおすすめです。

インデックスファンド以外の投資信託をアクティブファンドと呼びます。一般的にアクティブファンドはベンチマーク以上の成果を目指しているため、ベンチマークと連動するよう機械的に運用されるインデックスファンドに比べ、購入時の手数料や保有時の信託報酬といった運用コストが高い傾向にあります。長期運用していくならコストを抑えられるインデックスファンドの方が有利です。

投資の方法は、自分の投資したいインデックスファンドを選んで買い付けるだけです。また、ファンドマネージャーと呼ばれる担当者が自分の代わりに個別銘柄を売買してくれるので、シンプルで手間をかけずに行えます。ただしインデックスファンドは値動きの幅が限られているため、個別株式投資のように短期間でのハイリターンは得られない場合が多いでしょう。

不動産投資は、株式投資ほど経済変動の影響を受けないというメリットもあります。特に居住用物件の場合、急激な需要の落ち込みによる家賃収入低下の可能性は考えにくいでしょう。

デメリットとして、所有物件に空室が発生すると利回りが低下するリスクがどうしても付いて回ります。また、不動産は売りに出した際に金融商品ほどすぐには売れない可能性が高いでしょう。さらに、災害で建物が損壊すると修繕のコストが発生します。近年は自然災害の増加により、火災保険料も年々アップしています。

投資初心者でいきなり不動産投資を始めるのはハードルが高いと思うかもしれません。不動産に投資する投資信託もありますので、まずはそちらから始めるのも良いでしょう。